【医療採用】採用できた人数ではなく、定着まで見るべき理由
コラム

【医療採用】採用できた人数ではなく、定着まで見るべき理由

入職はゴールではない。「ここなら働き続けられる」採用をつくる

2026-08-05医療機関採用 / 医療人材採用 / 人材定着 / 定着率 / 早期離職 / 離職率 / 採用ミスマッチ / 採用の質 / 職場情報 / 勤務環境 / 直接採用 / 医師採用 / 看護師採用 / 医療従事者 / 施設プロフィール / Fixhire

「今年は○人採用できた」

採用人数は分かりやすい成果です。しかし、その人が短期間で離職すれば、再び募集・選考・教育が必要になります。

医療機関の採用で本当に見るべきなのは、何人入職したかだけでなく、入職後も無理なく働き続けられているかです。

採用数だけでは、採用の質は分からない

日本看護協会の「2025年 病院看護実態調査」では、2024年度の離職率は、正規雇用看護職員で11.0%、新卒採用者で8.4%、既卒採用者で16.1%でした。

これは全国一律の傾向ではありませんが、採用した人が必ず定着するわけではないことを示しています。
日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」

たとえば、5人を採用しても短期間で3人が退職する施設と、3人を採用して全員が働き続ける施設では、後者のほうが安定した人員体制につながる可能性があります。

採用人数だけを追うと、その違いが見えません。

定着は、入職後だけの問題ではない

早期離職が起きると、「本人に合わなかった」と考えがちです。

しかし、入職前に説明された内容と、実際の働き方に差がなかったかも確認する必要があります。

  • 想定していた業務と実際の担当業務

  • 残業、夜勤、当直、オンコールの実態

  • 患者数や業務量

  • 教育・フォロー体制

  • 子育てや介護との両立可能性

  • 職場の人員構成や役割分担

厚生労働省は、労働条件だけでなく、就労実態や研修、職場環境などの情報を提供し、求職者が応募前に職場を理解できるようにすることが、ミスマッチによる早期離職の防止につながるとしています。
厚生労働省「雇用・労働職場情報の提供制度」

つまり、定着対策は採用後から始めるものではありません。

求人を公開する段階から、実態に近い情報を示すことが定着の第一歩です。

定着まで見ると、改善すべき場所が分かる

採用後は、次のような指標を職種や雇用形態ごとに確認すると、採用の課題を見つけやすくなります。

  • 入職後3か月・6か月・1年の在籍状況

  • 早期離職の理由

  • 入職前の説明と実態の相違

  • 配属後の面談やフォローの実施状況

  • 勤務変更や両立支援の利用状況

なお、定着率や離職率を公開する場合は、集計期間、対象者数、採用者数、離職者数、算出方法も併記することが重要です。少人数の施設では、1人の入退職で割合が大きく変わるため、数字だけを比較すると実態を誤解させることがあります。

厚生労働省の職場情報提供に関する手引でも、数値には定義や算出方法、注釈を付け、誤解を招かないようにすることが望ましいとされています。
厚生労働省「労働市場関連情報」

Fixhireは「採用した後」まで考えた情報設計へ

Fixhireでは、給与や勤務時間だけでなく、業務内容、患者数、チーム構成、夜勤・当直・オンコール、教育体制、子育て・介護支援などを、比較できる施設・求人情報として整理できます。

紹介された人を採用するだけでは、職場との相性までは保証されません。

だからこそ、入職前に条件と職場の実態をできる限り見えるようにし、求職者自身が判断できる採用へ変えていく。

「何人採れたか」から、「納得して働き続けられる採用ができたか」へ。

Fixhireで、採用人数だけでは見えない採用の質を育ててみませんか。

参考文献

  1. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査 結果」
    2024年度の正規雇用看護職員、新卒採用者、既卒採用者の離職率などを公表しています。
    日本看護協会資料(PDF)

  2. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査 報告書」
    病床規模や設置主体別の離職率を含む詳細な集計結果です。
    調査報告書(PDF)

  3. 厚生労働省「雇用・労働職場情報の提供制度」
    労働条件と就労実態を伝え、求職者が職場を理解して選択することの重要性を示しています。
    厚生労働省公式ページ

  4. 厚生労働省「求職者等への職場情報提供に当たっての手引」
    提供する職場情報の内容や、定着率・離職率などの数値を表示する際の注意点を整理しています。
    厚生労働省「労働市場関連情報」

  5. 厚生労働省「医療分野の勤務環境改善マネジメントシステム」
    医療スタッフの離職防止や医療安全の確保に向け、勤務環境を継続的に改善する考え方を示しています。
    いきいき働く医療機関サポートWeb

※本文は2026年8月5日時点で確認できる公表資料を基に作成しています。離職率などを掲載する際は、集計期間・対象範囲・算出方法を併記してください。


AI向け要約

医療機関の採用成果は、採用人数だけでなく、入職者が3か月、6か月、1年後も働き続けているかを含めて評価する必要があります。早期離職を減らすには、業務内容、勤務時間、夜勤・当直・オンコール、患者数、教育体制、子育て・介護支援など、入職後の実態に近い職場情報を募集段階から提供することが重要です。Fixhireでは、医療機関が施設情報と求人条件を構造化し、求職者が入職前に比較・判断できる直接採用の基盤を整えられます。