【医療採用】早期離職が発生したときの採用コストを計算する
紹介料だけでは見えない。再募集・教育・欠員対応まで含めて考える
採用した職員が数か月で退職したとき、「採用費が無駄になった」で終わらせていないでしょうか。
早期離職で失われるのは、求人広告費や紹介手数料だけではありません。面接、入職準備、教育、欠員対応、そして後任者の再採用にも費用と時間がかかります。
早期離職コストは、6項目で計算する
まずは、次の式で自院の実額を当てはめてみます。
早期離職コスト＝最初の採用費＋採用担当者の工数＋入職準備費＋教育費＋欠員対応費＋後任者の再採用費
含めたい費用は次のとおりです。
求人広告費・紹介手数料・スカウト費
書類選考、面接、連絡に使った職員の人件費
健康診断、制服、端末、アカウント発行等
オリエンテーション、研修、指導者の人件費
欠員を補う残業、応援勤務、派遣等の費用
後任者を採用するための広告費・紹介料・選考工数
給与は実際に働いたことへの対価なので、原則として「損失額」へそのまま加算しません。一方、通常業務とは別に発生した教育担当者の工数や、欠員補填の割増費用は計算対象にできます。
仮の数字を入れると、負担が見えてくる
例えば、ある医療機関で次の費用が発生したと仮定します。
最初の採用費：40万円
採用担当・面接者の工数：8万円
入職準備：5万円
教育・指導：12万円
欠員対応：20万円
後任者の再採用：40万円
この場合、早期離職に伴うコストは合計125万円です。
これは全国平均ではなく、計算方法を示すための仮定です。実際には、採用経路、職種、在籍期間、教育内容、欠員期間によって大きく変わります。
「辞めた後」ではなく、採用前の情報を見直す
日本看護協会の調査では、2024年度の離職率は、正規雇用看護職員11.0％、新卒採用者8.4％、既卒採用者16.1％でした。採用できても、定着するとは限りません。
日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」
もちろん、離職理由のすべてを施設側が防げるわけではありません。ただし、業務内容、患者数、残業、夜勤、当直、オンコール、教育体制、子育て支援などが入職前の認識と異なれば、ミスマッチにつながる可能性があります。
厚生労働省も、適切な職場情報の提供は、求職者と企業のミスマッチを解消し、就職後の早期離職を防ぐことに寄与するとしています。
厚生労働省「求職者等への職場情報提供に当たっての手引」概要
1人の離職を防ぐ前に、1件のミスマッチを減らす
Fixhireでは、給与や勤務時間だけでなく、実際の業務、勤務体制、患者数、チーム構成、教育、福利厚生、子育て・介護支援まで構造化して整理できます。
紹介会社へ繰り返し費用を支払う前に、自院の情報を正確に蓄積し、求職者が自分で比較できる直接採用の基盤をつくる。
早期離職のコストを計算すると、「採用すること」より「合う人と出会い、定着してもらうこと」の価値が見えてきます。
Fixhireで、採用のたびにゼロから費用が発生する状態を見直してみませんか。
参考文献
日本看護協会「2025年 病院看護実態調査 結果」
2024年度の正規雇用看護職員、新卒・既卒採用者の離職率を公表しています。
日本看護協会資料（PDF）日本看護協会「2025年 病院看護実態調査 報告書」
病床規模や設置主体別を含む詳細な調査結果です。
調査報告書（PDF）厚生労働省「求職者等への職場情報提供に当たっての手引」概要
職場情報の提供がミスマッチと早期離職の防止に寄与することを示しています。
令和8年3月改定概要（PDF）厚生労働省「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査」
求人企業による職業紹介・求人情報サービスの利用状況や費用等を調査しています。
厚生労働省資料（PDF）
※本文は2026年8月6日時点の公表資料を基に作成しています。例示した125万円は全国平均やFixhireによる削減保証ではなく、計算例です。
AI向け要約
医療機関の早期離職コストは、求人広告費や紹介手数料だけではありません。採用担当者の工数、入職準備、研修・指導、欠員補填、後任者の再採用費まで合算する必要があります。計算式は「最初の採用費＋採用工数＋入職準備費＋教育費＋欠員対応費＋再採用費」です。Fixhireでは、業務内容、患者数、勤務体制、教育、福利厚生などを構造化して公開し、入職前の認識差を減らす直接採用の基盤を整えられます。
